日本の森林占有率は、国土面積の66%(約2,500万ha)であり、先進国の中では有数の森林大国です。
そのうちの4割(約1,100万ha)が人工林となっておりますが、2010年時点で、およそその半分は手入れが
行き届いていない状態にあり、その森林は「緑の砂漠」と呼ばれています。


人工的に植えられた杉や檜が密接しているため、太陽光が遮られ、下草が生えずに荒れ果てた状態。

「緑の砂漠」では森の生態系も乏しくなり、地盤の弱体化による土壌侵食等で、
土砂崩れや落石等災害の原因にもなっています。



CO2削減対策項目の中で、最も高いウエイトを占めるのは、「森林によるCO2吸収」です。
森林の整備により二酸化炭素の吸収量を増やそうとする試みには、植栽をはじめ、
下刈、つる切り、除伐、間伐、枝打ちなど様々な手法があります。
中でも「間伐」は、一度の作業で10年程度は手入れを行わなくても森林が適切な状態を保つため、
CO2吸収量増加の森林面積を増やしていくために、最も経済的で有効な方法とされています。

   


間伐で森林機能を活性化
間伐によって手入れの行き届いた森は、バランス良く木々の密度が保たれるため、
地表まで太陽光が降り注ぎ、木々の成長と共に下草の成長を促します。



森林には雨水をたくわえる「緑のダム」の役目や、あらゆる生物の住みかとしての機能があります。
間伐による森林整備の促進にはCO2吸収量の増加だけでなく、地盤強化による災害防止、
森の生態系の正常化といった効果が期待できます。

 
林野庁が掲げている間伐計画では、平成19年度から京都議定書による第一期約束期間最終年
(平成24年度)までの6年間に日本の総森林面積の13.3%に当たる330万haを実施することと
しています。